海外旅行へ薬を持って行く時｜成分・量・英文書類の確認

10秒回答

原則、日本で合法な処方薬でも渡航先・経由国では成分や量、包装によって扱いが異なる。ただし一般名（成分名）で確認し、原容器と英文書類を携行すれば多くの場面で説明できる。

今その場なら

1. いま所持している薬を、他の容器やピルケースに移し替えず、処方時の原容器のまま提示する。
2. その薬の一般名・服用理由を説明できる書類（処方箋の写し、英文診断書など）があれば一緒に示す。
3. 職員に不明な点を指摘された場合は自己判断で押し通さず、指示に従いながら渡航先の大使館・航空会社の窓口へ確認する。現地で薬が切れた場合も、日本から郵送してもらうのではなく、まず現地の医療機関・薬局・大使館医務窓口に相談する。

これは何か

ミンドり名：処方薬の国境変身

日本の医師から合法に処方された薬が、渡航先や経由国の法制度のもとでは規制物質や数量超過とみなされ、同じ薬なのに国境を越えるたびに扱いが変わって見える現象を指す。

• 含む例1：日本で処方された向精神薬を1か月分を超える量で、必要書類を持たずに持ち込もうとして止められるケース。
• 含む例2：複数の錠剤を一回分ずつ小分けにした「一包化」やピルケースへの移し替えにより、成分の確認ができず持ち込みを拒否されるケース。
• 含まない反例：市販の一般用医薬品（風邪薬や胃薬など）を通常の旅行日数分、未開封の原包装のまま携行する場合。多くはこの現象の対象外だが、渡航先によっては確認が必要になることもある。

確認表

薬名ではなく成分で確認する

商品名は国によって異なるため、確認すべきは有効成分の一般名（成分名）である。同じ商品名の薬が渡航先で販売されていなかったり、逆に日本では規制対象でない成分が現地では規制物質に分類されていたりする。

処方時に薬剤師や医師から成分名を英語表記でも確認しておくと、渡航先での説明や、後述する英文書類の準備がしやすくなる。おくすり手帳や薬袋に記載された一般名を控えておくことも有効である。

渡航先・経由国・帰国の三地点

薬の持ち込みルールは「渡航先」だけでなく「経由国」「帰国時の日本」の三か所で別々に確認する必要がある。

乗り継ぎで別の国を経由する場合、その国の空港内であっても持ち込み・所持のルールが適用されることがある。また、日本に帰国する際にも、出国時とは別に、医療用麻薬・向精神薬について携帯輸出入の手続きが必要になる場合がある。三地点のうち一か所でも確認を怠ると、意図せず規制に触れる可能性がある。

原容器・処方箋・英文証明・許可

厚生労働省が案内する共通事項では、薬を本来の容器に入れたまま持参すること、渡航中に必要な分量を超えて持参しないこと、医薬品を自ら携行し郵送に頼らないことなどが挙げられている。

また、渡航先によっては英文による医師の診断書の提示を求められる場合があるため、事前に渡航先の制度を確認し、必要な書類を用意することが必要とされている。医療用麻薬については、日本からの出国時・帰国時のいずれについても、事前に地方厚生局麻薬取締部への申請と許可取得が必要とされる。

向精神薬・注射・冷蔵薬等の追加確認

医療用向精神薬は、患者本人が自己の治療目的で携行する場合に限り出入国が認められるが、「1か月分を超える分量」または「注射剤である向精神薬」を日本に持ち込む場合は、処方せんの写しなど、自己の治療のために必要であることを証明する書類の携行が必要とされている。

注射剤（自己注射薬など）、冷蔵保管が必要な薬、粉薬（違法薬物と疑われるおそれがあるため剤形の変更を医師・薬剤師に相談することが案内されている）についても、通常の錠剤より確認事項が多い。渡航前に処方医と薬剤師の双方に相談しておくとよい。

空港で質問された時

1. 落ち着いて薬の現物（原容器のまま）と、用意していた書類（処方箋の写し・英文診断書・許可証など）を提示する。
2. 一般名・服用理由・処方元の医療機関を、手元の書類やメモを見ながら説明する。
3. その場で解決しない場合は、職員の案内に従いつつ、必要に応じて自国の大使館・領事館や、加入している海外旅行保険のアシスタンスデスクに連絡する。

紛失・不足時にしないこと

薬を紛失した、または想定より長く滞在することになり不足した場合でも、日本にある薬を家族や知人に郵送してもらうことは避けたほうがよい場面が多い。渡航先によっては医薬品の郵送による持ち込みを認めていない場合があるためである。

同様に、現地の薬局で成分名を確認しないまま類似薬を購入したり、他人の処方薬を借りたりすることも避け、まずは現地の医療機関・薬局・大使館医務窓口・加入保険の窓口に相談する。個別の薬の中止や代替については、必ず医師・薬剤師の判断を仰ぐ。

医師・大使館への質問テンプレート

処方医には「渡航先で薬の一般名・分量・剤形を説明できる英文の書類を用意してほしい」「一包化やピルケースへの移し替えは可能か」を確認する。薬剤師には「粉薬や注射剤について剤形変更の余地があるか」を確認する。

渡航先の大使館・領事館やその国の政府窓口には「この成分・分量の薬を持参する際に許可申請や英文証明が必要か」「携帯できる数量の上限はあるか」を渡航前に問い合わせる。航空会社には「機内持ち込みと預け入れのどちらに入れるべきか」「注射剤・尖った器具（注射針など）の扱い」を確認する。

類似現象との比較表

FAQ

市販薬も対象になりますか。 市販の一般用医薬品であっても、成分によっては渡航先で規制対象となる場合がある。特に眠気止めや鎮痛剤に含まれる成分は国によって扱いが異なるため、渡航先の制度を事前に確認することが望ましい。

ピルケースに移し替えるのは不可ですか。 移し替えると成分の確認が難しくなり、渡航先によっては持ち込みが認められないおそれがある。複数の薬を一回分ずつまとめる「一包化」を希望する場合は、事前に薬剤師へ相談したうえで判断する。

機内持ち込みと預け入れ、どちらにすべきですか。 使用中の薬は、預け荷物の遅延・紛失時にも服用を継続できるよう機内持ち込みにする例が多いとされるが、注射針や液体の扱いは航空会社・保安検査のルールにより異なるため、事前に航空会社へ確認する。

大使館に相談すれば許可を出してもらえますか。 大使館・領事館は渡航先の制度についての情報提供や照会先の案内を行う窓口であり、その場で薬の持ち込み許可そのものを発行する機関ではないことが多い。許可が必要な場合は、渡航先当局や日本の関係機関（麻薬の場合は地方厚生局麻薬取締部など）への正式な申請が必要になる。

参考文献

• 厚生労働省「海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出しの手続きについて」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/yakubuturanyou/index_00005.html （確認日: 2026-07-20）本ページでは、原容器での携行、必要量を超えない携行、郵送を避けること、医療用麻薬・向精神薬の携帯輸出入許可申請の必要性、各国別の制度資料へのリンクが掲載されていることを確認した。

更新履歴

• 公開日 2026-07-20：初版